全固体電池とは?関連銘柄・企業・事例(上場)年収ランキング 

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全固体電池とは、内部の電解液を固体化させた電池のことです。熱に強く安全性が高い(発火の危険性が少ない)、小型化しやすくエネルギー密度が高い、急速充電が可能になるといった特徴があります。リチウムイオン電池よりも大容量を実現でき、寿命も長くなるので次世代電池として期待されています。
全固体電池に関連する事業を展開している上場企業(関連株)をピックアップして、株価と事業内容、業績、各種指標を比較します。




上場企業一覧

1位オハラ(5218)

平均年収595万8,760円 ( 平均年齢42.8歳 平均勤続年数15.6年 )

2025年10月通期 連結 日本基準

マイナス30度で駆動する全固体リチウムイオン電池の試作と実証に成功

2位東レ(3402)

平均年収 未公開  (   )

2025年9月通期 連結 国際会計基準

大手素材メーカー。高い安全性能と高エネルギー密度の無期固体電解質をつかった全固体リチウム2次電池の材料供給で有望株。

3位旭化成(3407)

平均年収 未公開  (   )

2025年9月通期 連結 日本基準

大手総合化学メーカー。リチウムイオン向け絶縁体で世界シェア1位(2017)。事業領域は「マテリアル事業(化学・繊維)」「住宅事業(建築請負)…

4位住友化学(4005)

平均年収 未公開  (   )

2025年9月通期 連結 国際会計基準

京都大学と共同で、固体型電池の実用化に向けた研究開発(材料と要素技術)を進めている

5位カーリット(4275)

平均年収 未公開  (   )

2025年9月通期 連結 日本基準

自動車用緊急保安炎筒・塩素酸ナトリウム・過塩素酸アンモニウム。電解コンデンサの電解質や電気二重層キャパシタの電解液などの製造販売を手掛ける。車載用の全固体電池を含む電池分析で東レと提携。

6位出光興産(5019)

平均年収 未公開  (   )

2025年9月通期 連結 日本基準

全固体リチウムイオン電池向け固体電解質の商業生産にむけた実証設備を、千葉事業所内に新たに建設すると発表。2021年度の第一四半期に稼働開始予定

7位日本特殊陶業(5334)

平均年収 未公開  (   )

2025年9月通期 連結 国際会計基準

燃焼や有毒ガス発生のおそれがない酸化物固体電解質を開発

8位三井金属(5706)

平均年収 未公開  (   )

2025年9月通期 連結 日本基準

全固体電池材料(硫化物系固体電解質)を手掛けている

9位日立製作所(6501)

平均年収 未公開  (   )

2025年9月通期 連結 国際会計基準

1920年(大正9年)創業の大手電機メーカー。情報通信システムや社会・産業インフラシステムなど手掛けている会社。日立製作所と東北大学は、共同で高耐熱全固体リチウムイオン二次電池の基礎技術を開発。

10位三櫻工業(6584)

平均年収 未公開  (   )

2025年9月通期 連結 日本基準

独立系自動車部品メーカー。2019年6月 アメリカのスタートアップ企業と共同で、EV向けの全体個体電池の開発に乗り出す

TDK(6762)

平均年収 未公開  (   )

2025年9月通期 連結 国際会計基準

SMDタイプの全固体リチウムイオン二次電池を世界に先駆けて製品化

マクセル(6810)

平均年収 未公開  (   )

2025年9月通期 連結 日本基準

スマートウオッチなどのウエアラブル製品に搭載する容量の大きい小型の全固体電池の量産化を2021年をめどに進めている。

FDK(6955)

平均年収 未公開  (   )

2025年9月通期 連結 日本基準

富士通系の電子部品メーカー。世界最高水準のSMD対応小型全固体電池の高容量化品を開発。

太陽誘電(6976)

平均年収 未公開  (   )

2025年9月通期 連結 日本基準

積層セラミックコンデンサー(MLCC)メーカー。全個体電池の開発に成功。2021年量産をめどにスマートウオッチでの採用を目指す。MLCC型の全固体Liイオン2次電池を「CEATEC JAPAN 2018」(幕張メッセ)で展示。

村田製作所(6981)

平均年収 未公開  (   )

2025年9月通期 連結 国際会計基準

世界トップクラスの電子部品メーカー。ワイヤレスイヤホンなどウエアラブル端末向けの全個体電池の量産に乗り出す。

カナデビア(7004)

平均年収 未公開  (   )

2025年9月通期 連結 日本基準

硫化物系材料を用いた固体電解質の全固体リチウムイオン2次電池を開発。2019年に東京ビッグサイトの展示会に出展している。

注1 親会社の株主に帰属する利益  注2 株主資本


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※数値は、有価証券報告書または四半期報告書のデータを使用しています。

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