紙ストロー関連銘柄・企業・事例（上場）年収ランキング　

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海洋プラスチック汚染対策の一環として、使い捨てのプラスチック製のストローを紙ストローに変える運動が海外で広がっています。
日本でも、この動きに呼応して外食向けの紙製品を輸入販売している尚美堂（非上場）に、紙ストローの注文が多数寄せられています。ただし紙製ストローは、プラスチック製ストローより単価が高いなどのデメリットがあります。

上場企業一覧

三井松島ホールディングス(1518)

平均年収未公開　（　　　）

2025年9月通期　連結　日本基準

売上高 319億200万円（-47.3）

経常利益56億2,200万円（-33.4）
純利益0円（-33.4）

営業キャッシュフロー18億8,000万円
財務キャッシュフロー-52億600万円

投資キャッシュフロー-2億4,300万円

総資産1,192億700万円
純資産533億3,000万円

子会社の日本ストローが、臭いがなく価格を抑えた紙製ストローを2019年秋をめどに大量投入（国内シェアの約4割）する。

日本製紙(3863)

平均年収未公開　（　　　）

2025年9月通期　連結　日本基準

売上高 5,892億1,700万円（-50.1）

経常利益85億4,700万円（-44.8）
純利益0円（-44.8）

営業キャッシュフロー31億5,000万円
財務キャッシュフロー-87億6,800万円

投資キャッシュフロー-174億1,600万円

総資産1兆6,823億8,800万円
純資産4,982億4,200万円

大手製紙メーカー。2018年内に紙製ストローを生産する予定。スナック菓子の袋や容器などを紙に変える開発も進めている。プラスチック製品から紙製品へと変わっていく流れになれば製紙メーカーには追い風となる。

三菱製紙(3864)

平均年収未公開　（　　　）

2025年9月通期　連結　日本基準

売上高 790億2,300万円（-55）

経常利益3億6,200万円（-92）
純利益0円（-92）

営業キャッシュフロー68億7,400万円
財務キャッシュフロー-35億9,200万円

投資キャッシュフロー-20億4,300万円

総資産2,026億1,700万円
純資産827億1,100万円

大手製紙メーカー。主力の紙・パルプ事業（情報用紙。印刷用紙、主力製品のノーカーボン紙・感熱紙など）をはじめ、イメージング事業、機能材事業などを展開。紙ストローも手掛けている。

三菱ケミカルグループ(4188)

平均年収未公開　（　　　）

2025年9月通期　連結　国際会計基準

売上収益 1兆7,991億2,400万円（-59.1）
営業利益864億8,900万円（-56）

純利益注１1,101億3,200万円

営業キャッシュフロー1,616億3,900万円
財務キャッシュフロー-2,923億1,200万円

投資キャッシュフロー1,740億700万円

総資産5兆6,640億6,200万円
純資産注２1兆8,043億1,000万円

三菱木ケミカルは、タイ国営のタイ石油公社（ＰＴＴ）グループと組んで、水中で自然分解する環境負荷の少ないストローに使う新素材を共同開発した。

アルテック(9972)

平均年収未公開　（　　　）

2025年5月通期　連結　日本基準

売上高 81億2,176万円（-55.4）
営業利益-9,956万円

経常利益-1億3,388万5,000円
純利益0円

営業キャッシュフロー8億1,479万7,000円
財務キャッシュフロー-3億972万4,000円

投資キャッシュフロー7,352万6,000円

総資産185億9,789万5,000円
純資産109億3,455万5,000円

印刷機、紙ストロー成形機、自律走行型搬送用ロボット、自律走行フォークリフト、ドローン防衛システムなど取り扱っている機械商社

すかいらーくホールディングス(3197)

平均年収未公開　（　　　）

2025年6月通期　連結　国際会計基準

売上収益 2,209億7,500万円（-44.9）
営業利益139億4,600万円（-42.3）

純利益注１78億8,100万円

営業キャッシュフロー312億4,500万円
財務キャッシュフロー-154億6,900万円

投資キャッシュフロー-190億6,000万円

総資産4,838億4,700万円
純資産注２1,787億2,700万円

ガスト、バーミヤン、ジョナサン、夢庵、ステーキガスト、グラッチェガーデンズ、おはしカフェ・ガスト、藍屋、Sガスト、魚屋路等のレストランを運営する。2020年までに紙プラスチック製のストローの使用をすべて取りやめると発表。国内大手ではすかいらーくが初の試み。2018年12月までにガスと全店舗で実施、ジョナサンなど他店舗でも2020年までに実施する方針。

注1 親会社の株主に帰属する利益　　注2　株主資本

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※数値は、有価証券報告書または四半期報告書のデータを使用しています。