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上場企業一覧
前田建設工業(1824)
平均年収927万2,700円 ( 平均年齢43.2歳 平均勤続年数17.4年 )
2021年3月通期 連結 日本基準
前田道路(収益の柱)や東洋建設などをグループ会社に擁する総合建設会社。土木建築工事その他建設工事全般、建設及び運搬用機械器具各種鋼材製品の設…
飛島建設(1805)
平均年収841万5,240円 ( 平均年齢44.8歳 平均勤続年数18.7年 )
2024年3月通期 連結 日本基準
防災に強い明治16年(1883年)創業の土木工事主体の老舗の建設会社。土木および建築工事および請負業などを展開する。
三東工業社(1788)
平均年収794万2,480円 ( 平均年齢46歳 平均勤続年数16.3年 )
2025年6月通期 連結 日本基準
滋賀県に本社を置く総合建設会社。公共工事を中心とした土木工事全般に関する事業と民間工事を中心とした建築工事全般に関する事業を柱として事業を展…
青木あすなろ建設(1865)
平均年収789万9,000円 ( 平均年齢45.7歳 平均勤続年数19年 )
2019年3月通期 連結 日本基準
東京都港区に本社を置く。土木建築工事の設計および監理ならびに施工請負などの事業を展開する。エネルギー施設などの社会基盤から住環境に至るまで数多くの実績を有する。
常磐開発(1782)
平均年収552万5,160円 ( 平均年齢45.6歳 平均勤続年数16.4年 )
2020年3月通期 連結 日本基準
福島県に本社を置く昭和35年設立の総合建設会社。(1)建築事業(娯楽・宿泊施設、教育・文化・公共施設、共同住宅、大規模商業施設、大規模工場、…
工藤建設(1764)
平均年収495万8,530円 ( 平均年齢43.7歳 平均勤続年数7.1年 )
2025年6月通期 連結 日本基準
建設、土木等建設工事の請負を手掛ける総合建設業、建物総合管理業、不動産業、介護事業を展開する。
美樹工業(1718)
平均年収 未公開 ( )
2025年6月通期 連結 日本基準
主力のの建設事業(建築・土木・住宅工事)をはじめ、舗装や都市ガスの敷設、戸建て住宅における給排水工事や、公共施設、工事・ビル・マンション等の…
安藤・間(1719)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
中高層ビル・工場建築などに強みを持つ安藤建設と、ダム(黒部ダムや御母衣ダムなど)やトンネル工事に強みを持つハザマが合併して誕生した建設会社。
東急建設(1720)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
多摩田園都市をはじめとする渋谷や東急沿線の街づくりを中心に事業を展開。新築、リニューアル、建て替えなど。…
高松コンストラクショングループ(1762)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
髙松建設株式会社(マンションなど建築中心)と青木あすなろ建設株式会社(土木・建築)を中核とする建設業専門の企業集団。建築事業、土木事業、不動…
ソネック(1768)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
兵庫県高砂市に本社を置く総合建設会社。建築事業(公共建築・商業施設・医療福祉施設など)や土木事業(河川・砂防工事、高速道路整備など)などを展…
ヤマウラ(1780)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
長野県が地盤の地域密着型の総合建設会社。
(1)建設業(学校・病院・庁舎などの公共施設や民間建築、道路・橋梁・砂防などのインフラ整備…
大本組(1793)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 個別 日本基準
岡山県に本店を置く総合建設業者(中堅ゼネコン)。民間からの受注が多く建築事業の売上が高い。
第一建設工業(1799)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 個別 日本基準
新潟市中央区に本社を置く。官公庁や民間工事の建設に関する技術力、鉄道工事の専門的な技術力に強みを持つゼネコン。
大成建設(1801)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
明治6年創業。建築工事、土木工事、機器装置の設置工事、地域開発、都市開発、海洋開発などさまざまな事業を展開している日本の大手総合建設会社でスーパーゼネコン5社の一角。建設業界で初めて株式公開した。国立競技場(東京オリンピック)、ホテルオークラ、ホテルニューオータニ、LPガス国家備蓄波方基地、ヨーロッパとアジアを結ぶ海底トンネルなど多くの国家事業に携わってきた。柱がない大型施設の建設を可能としたユミット「大成トラス」を発明している。
大林組(1802)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
1892年創業。日本の近代化に貢献してきた大手総合建設会社で、スーパーゼネコン5社の一角。関西が地盤。大型工事が得意で、代表的な施工建設物に…
清水建設(1803)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
1804年創業の大手総合建設会社でスーパーゼネコン5社の一角。深海未来都市構想「OCEAN SPIRAL」や月太陽発電「LUNA RING」など新しい取り組みも手掛けている。
長谷工コーポレーション(1808)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
東京都港区に本社を置く日本の大手ゼネコン。首都圏および近畿圏を中心にマンション事業を展開。日本一のマンション施行実績をもつ。グループ各社ではマンション管理やリフォーム・大規模修繕・建替え、中古仲介、賃貸、高齢者向け住宅なども手掛けている。
松井建設(1810)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
建設事業及び不動産事業等を主要事業とする。創業から社寺建築の分野で経験と高度な技術を培う。建長寺 山門、熊本城跡 戌亥櫓・西出丸塀(復元)、…
錢高組(1811)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
建設を通して人々の夢と共に未来を築くZENITAKA。大阪府大阪市に本店を置く中堅ゼネコン。低炭素社会や環型社会を実現する技術を有する。
鹿島建設(1812)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
高層ビルや耐震技術に強み。ゼネコンとして一早く不動産開発事業に進出。大規模な都市開発などは鹿島の総合力をフルに発揮できる。主な実績:東品川開発プロジェクト、秋葉原開発プロジェクト、虎ノ門4丁目開発プロジェクト、東京駅八重洲口開発プロジェクト、代官山再開発プロジェクト、東京イースト21
不動テトラ(1813)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
土木事業(トンネル、港湾、河川・砂防、上下水道施設など)、地盤改良事業、ブロック環境事業(テトラポッドと呼ばれる消波根固ブロック中心)を展開…
大末建設(1814)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
大阪市中央区に本社を置く昭和12年3月創業、建築中心のゼネコン。首都圏や近畿圏を中心に、物流倉庫・工場、医療・福祉施設、教育(学校など)・文…
鉄建建設(1815)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
駅・駅改良、橋梁・高架橋、公共施設・学校・医療施設、トンネルシールド・アンダーパス、耐震・防災・維持管理、インフラ、海外事業など土木工事、建…
西松建設(1820)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
土木建築および機器装置その他建設工事全般に関する請負などを手掛ける日本の総合建設会社。人々の生活を支えるダム・トンネル・橋梁等の建築物から、調査・診断をはじめ、建築技術、環境技術などさまざまな技術を保有する。
三井住友建設(1821)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
東京都中央区に本店を置く「くらしをささえるものづくり」を続ける総合建設会社。三井グループと住友グループに属する準大手ゼネコン
大豊建設(1822)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
庁舎・事務所、商業施設、工場・倉庫、教育施設、医療・福祉施設、住宅などの建築物や、ダム・河川、電力施設、上下水道などインフラ施設を施工してい…
佐田建設(1826)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
土木関連事業、建築関連事業、兼業事業を展開する総合建設会社。施工例:庁舎・公共施設、学校、レジャー施設、商業施設、オフィス、医療・福祉施設、…
ナカノフドー建設(1827)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
昭和8年創業。事業内容は、国内建設事業・海外建設事業・不動産事業で、事務所・住宅・店舗・工場物流・学校など、あらゆる種類の工事を最新の技術で…
奥村組(1833)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
1907年(明治40年)創業の大手ゼネコン。建築と土木が主力で、売上比率は建築部門が若干高め。
建築部門は、事務所・庁舎、店舗、倉庫…
東鉄工業(1835)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
線路部門では、軌道メンテナンス工事や高性能な大型保線機械の稼働力などにおいて、質・量ともに国内ナンバーワン。線路・土木・建築をコア3事業に掲…
イチケン(1847)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
商業施設のスペシャリストと建築のジェネラリスト。企画、設計から監理、施工、そしてアフターメンテナンスまで、ワンストップで対応。もとはダイエー…
南海辰村建設(1850)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
南海電鉄グループの一員。建築事業が主力。土木事業や鉄道事業も手掛けている。施工例:マンション、特別養護老人ホーム、病院、物流施設、防災センタ…
淺沼組(1852)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
建設工事や地域開発、都市開発、海洋開発などを手掛ける明治25年創業の日本の建設会社。建築事業が売上の大半を占める主力事業。施工事例:イワセ・…
森組(1853)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 個別 日本基準
土木事業(道路、トンネル、鉄道、治水・利水、災害復旧、宅地造成)と建築事業(住宅施設、公共施設・運輸施設 、福祉施設、商業施設、工場)、砕石…
戸田建設(1860)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
日本のゼネコン(総合建設会社)。1881年(明治14年)創業。建築と土木工事一式を手掛ける。国内建築が主体で、なかでも医療・福祉施設の実績が…
熊谷組(1861)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
東京都新宿区に本社を置く明治31年創業の総合建設準大手ゼネコン。トンネルやダムなど大型土木に強み。品質第一主義を徹底し常に変革し続ける企業集…
北野建設(1866)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
1946年に長野市で設立した建築主体のゼネコン。文化・公共施設、官公庁、社寺建築、オフィスビル・事務所、ホテル・リゾート・保養施設教育施設、…
植木組(1867)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
新潟県が地盤の明治18年創業のゼネコン。主力の建設事業(商業施設・オフィス・マンションなど建築、石峠改良工事、中川護岸耐震補強工事、栃ヶ原ダ…
矢作建設工業(1870)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
愛知県名古屋市に本社を置く1949年創立のゼネコン。建築事業(マンション、物流・工場・学校など)と土木事業(高速道路、鉄道、河川など)、防災…
ピーエス・コンストラクション(1871)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
プレストレスト・コンクリート(PC)の建設を中心とした総合建設会社。ビル建設、橋梁、耐震など様々な分野を手掛けている。橋梁にかかわる実績や技…
新日本建設(1879)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
関東圏中心に事業を展開しているゼネコン。建築事業(主にマンション)が主力。施工例:マンション、商業施設、銀行、幕張メッセ国際会議場など公共施…
東亜建設工業(1885)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
地震や津波対策としての岸壁・護岸の耐震化、老朽化に伴う桟橋・岸壁・護岸の補修、物流や海運のグローバル化に伴う港湾の整備など、海上土木、陸上土…
若築建設(1888)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
北九州地盤の土木工事会社。海洋土木事業のパイオニア。国内物流や海外との貿易活動の拠点となる港湾施設、国際化のニーズに対応する空港施設、都市開…
東洋建設(1890)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
マリコン大手。(1)港湾整備事業をはじめ交通・物流ネットワークなどのインフラ整備事業や国土強靭化に向けた事前防災・減災など国内土木事業、(2…
五洋建設(1893)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
海洋土木トップ。臨海部を中心とした土木、建築、環境の建設工事を展開。1896年(明治29年)港湾土木工事からスタート。陸の土木や建築も手掛け…
金下建設(1897)
平均年収 未公開 ( )
2025年6月通期 連結 日本基準
京都府に本社を置く総合建設会社。土木事業(道路・トンネル・橋梁・河川整備、上下水道施設など)と建築事業(医療・福祉・商業施設、学校、個人住宅…
福田組(1899)
平均年収 未公開 ( )
2025年6月通期 連結 日本基準
新潟県と東京都に本社を置く明治35年創業の総合建設会社。(1)土木事業(災害復旧、防災対策、トンネル工事など)、(2)建築事業(住宅、医療・…
ライト工業(1926)
平均年収 未公開 ( )
2025年9月通期 連結 日本基準
斜面・法面対策工事(法面保護工事・地すべり対策工事)、基礎・地盤改良工事が主力。環境修復工事、環境修復工事、補修・補強工事、建築事業(マンシ…
ファーストコーポレーション(1430)
平均年収 未公開 ( )
2025年11月通期 連結 日本基準
東京圏を中心に分譲マンション建設に特化したゼネコン。用地を自社で確保し、土地と建物一体での企画をデベロッパーに提案する造注方式を柱とした事業…
注1 親会社の株主に帰属する利益 注2 株主資本
※数値は、有価証券報告書または四半期報告書のデータを使用しています。
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