【新国立競技場】関連銘柄・企業・事例（上場）年収ランキング　

ボタンをクリックすると、その項目順に並び替えることが出来ます。売上高や営業利益など財務情報の項目欄の横にある括弧内の数字は、前年同月比の伸び率を表しています。

新国立競技場関連株をピックアップして、業績や株価、事例、各種指標を比較します。
2015年8月28日　政府は、新国立競技場の整備計画の見直しを決定。新しい整備計画では、総工費の上限を1550億円とし、面積19.45万㎡、観客席68000席、開閉式の屋根なし、観客席に設置する予定であった冷暖房施設なし、商業施設およびフィットネス施設なしとなった。そしてデザインと設計・施工を一括して発注するデザインビルド方式を採用する。
2015/12/15　事業主体の日本スポーツ振興センター（JSC）は新国立競技場の2つのデザイン案（Ａ案：大成建設などの案、Ｂ案：竹中工務店・清水建設・大林組の共同企業体などの案）を公開した。
2015/12/22 政府は、建築家「隈研吾氏」がデザインしたＡ案を採用することで了承した。これを受けて大成建設の株価が窓を開けて上昇した。

上場企業一覧

大成建設(1801)

平均年収未公開　（　　　）

2025年9月通期　連結　日本基準

売上高 9,078億7,200万円（-57.8）

経常利益839億800万円（-37.6）
純利益0円（-37.6）

営業キャッシュフロー694億2,500万円
財務キャッシュフロー130億7,200万円

投資キャッシュフロー-1,041億9,900万円

総資産2兆5,164億8,400万円
純資産9,253億9,000万円

日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）は、2020年の東京五輪の主会場となる新国立競技場の施工予定者に、大成建設と竹中工務店を選定したが、総工費見直しの問題で白紙撤回となった。新たな整備計画の入札に参画する予定。建築工事、土木工事、機器装置の設置工事、地域開発、都市開発、海洋開発などさまざまな事業を展開している日本の大手総合建設会社でスーパーゼネコン５社の一角。

大林組(1802)

平均年収未公開　（　　　）

2025年9月通期　連結　日本基準

売上高 1兆1,612億8,700万円（-55.6）

経常利益845億4,700万円（-44.8）
純利益0円（-44.8）

営業キャッシュフロー204億7,800万円
財務キャッシュフロー-728億1,300万円

投資キャッシュフロー66億2,800万円

総資産2兆8,834億800万円
純資産1兆2,255億9,400万円

新国立競技場のデザイン案（B）に参画。1892年創業の大手総合建設会社で、スーパーゼネコン5社の一角。

清水建設(1803)

平均年収未公開　（　　　）

2025年9月通期　連結　日本基準

売上高 8,970億800万円（-53.8）

経常利益401億1,200万円（-44）
純利益0円（-44）

営業キャッシュフロー-30億2,700万円
財務キャッシュフロー-949億8,100万円

投資キャッシュフロー-29億9,300万円

総資産2兆4,151億8,700万円
純資産9,207億3,400万円

新国立競技場のデザイン案（B）に参画。1964年に開催された東京オリンピックにおいて、国立屋内総合競技場（国立代々木競技場）を建設した実績を持つ。

注1 親会社の株主に帰属する利益　　注2　株主資本

1 /

※数値は、有価証券報告書または四半期報告書のデータを使用しています。